こうすればみんなもっとスポーツをやるようになる(かもしれない)

朝日新聞が「市民スポーツ」について行なった世論調査の結果を発表しました(同紙2011年12月20日)。全国の3000人に面接調査を行ない、有効回答は1898人だったとのことです。

「いまスポーツをしていますか？(軽い運動を含む)」という質問への回答は下記のようになりました。

・している(35%)
・できればしたい(44%)
・やりたくない(17%)
・その他・無回答(4%)

「できればしたい」と答えた44%の人が、実際にスポーツをするようになるためにはどうしたらよいのでしょう。記事にはあれこれゴチャゴチャ書かかれていますが（なんという要約!）、私の提案はシンプルです。

スポーツをする人にお金を払う。

よく「スポーツの経済効果」ということが言われます。ナントカ経済研究所みたいなところがマスコミに取り上げてもらうために発表する数字ですね（真面目に研究しているのだったらゴメンなさい）。阪神が優勝したら○億円、オリンピック誘致で○億円、というような推計です。消費増進やインフラ投資や権利料など、内容はさまざまですが、要するに誰かの財布から出て行くお金の増大分で測られています。いるような気がします。

しかし、わが横浜テニス経済研究所は、いくらとは言いませんが、スポーツの最大の経済効果は、健康増進による医療費削減効果だと思います。これに非行・犯罪防止効果を加えてもいいです。いずれにせよ、スポーツの経済効果の主要部分は、政府や自治体の財布から出て行くお金の削減分で測られるべきだと思うのです。

スポーツをする人にお金を払うということは、そのスポーツをしたことで将来的に削減される医療費の一部をいま先に払ってしまおう、そうすればスポーツする人が増えて、さらに将来の医療費削減が進む、という考えに基づいています。キッパリ「やりたくない」と答えた17%のみなさんも、お金がもらえるなら、「やることを考えないでもない」というぐらいまでは軟化してくれるかもしれません。

もちろん実施は容易ではありません。何のスポーツをどれだけやったらどれだけ医療費削減効果があるのかの測定、それに対していくら払うのが妥当かという計算、他の社会保障や文化厚生促進策との調整、ほんとうに運動したかどうかの検証や測定、支払いの方法と事務処理など、ハードルがたくさんあります。

文字通りの実施は不可能でしょう。ポイントは、誰もが、スポーツをしたら、種目や場所や実施形態にかかわらず、お金をもらうのと同等の意味を持つダイレクトなインセンティブを設計するということです。それができれば、スポーツが暮らしに定着するための大きなはずみがつき、社会全体の健康が増進するのではないでしょうか。

私の主張はここまで。以下、朝日新聞の調査結果をいくつか紹介しておきます。

■「できればしたい」と答えた人は、どんな条件が整えばスポーツができますか？(2つ選択)
・時間があれば(60%)
・施設が近くにあれば(41%)
・一緒にやる人がいれば(28%)
・費用が安ければ(21%)
・教えてくれる人がいれば(10%)
・託児施設があれば(5%)

■しているスポーツ(トップ10)
1 ウォーキング(18%)
2 ゴルフ(12%)
3 ジョギング/ランニング(9%)
4 グラウンドゴルフ/パターゴルフ/ゲートボール(4%)
5 ジムでの運動(4%)
6 野球(4%)
7 体操(4%)
8 テニス(4%)
9 水泳(4%)
10 サッカー/フットサル(3%)
10 バレーボール(3%)

■やりたいスポーツ
1 水泳(11%)
2 テニス(10%)
3 ジョギング/ランニング(8%)
4 バレーボール(7%)
5 野球(6%)
6 ゴルフ(5%)
7 ウォーキング(5%)
8 サッカー(4%)
9 バドミントン(3%)
10 ジムでの運動(3%)

■見るのが好きなスポーツ
1 野球(31%)
2 サッカー(19%)
3 バレーボール(14%)
4 ゴルフ(6%)
5 フィギュアスケート(4%)
6 大相撲(3%)
7 マラソン・駅伝(2%)
8 テニス、スケート、バスケットボール、ラグビー、陸上、武道、モータースポーツ、ボクシング、卓球(いずれも1%)